ソーラーフロンティア、買取価格27円でも攻め続けられる理由

ソーラーフロンティアと米ゴールドマン・サックス（GS）系の発電事業者であるジャパン・リニューアブルエナジー（JRE：本社・東京都港区）が、メガソーラーの施工コストを約30％削減するというニュースを日経電子版が報じた（記事下のリンク参照）。

FITの買取価格は27円（＋消費税）、グリーン投資減税も終了（ただし、現在はまだそれとほぼ同じメリットの似て非なる「生産性向上設備投資促進税制」というスキームで一括償却も可能な模様）と昨日も記したように、政府は「太陽光バブル」の抑え込みに躍起となっている。

（注：現実には、まだまだ太陽光は増やせるはずだが、原発を推進したくて仕方がない現政権と資エネ庁がいては…）

そんな中、このニュースを見る限り太陽王子や太陽光発電ムラ関係者がまだ主張するように、コストさえ下げることができればまだ太陽光発電で稼ぐ余地があると言えそうだ。

買取価格や税制優遇のいずれでも、もう新規に設備投資してプロジェクトを立ち上げる余地が無いほど収益性が低下してしまったのであれば、利に敏いゴールドマンサックスなどの国際金融資本が日本国内の太陽光発電には見向きもしなくなるだろうからだ。

ソーラーフロンティアのパネルを採用したメガソーラー（岡山県津山市）

米GS系のジャパン・リニューアブルエナジーがソーラーフロンティアを選ぶ理由は？

では米系資本・国際金融グループ系のジャパン・リニューアブルエナジーがソーラーフロンティアを選んだ理由は何か。

まず、CIS薄膜化合物系でほぼ唯一商業的に成功したソーラーフロンティアが、低価格（コスト）化で中国勢ともなんとか張り合えているというのは一つ大きな要因だろう。

日経の記事でも30％のコストダウンと指摘している。

FITで40円～36円/kWhの時代には、メガソーラーの部材込み施工コストがkW単価で30万円/kWでも十分なリターンがあったのに対して、さすがに27円/kWhとなるとそれでは無理。

だが、FIT価格つまり収益性が30％下がった分コストも30％以上下げることができれば、理屈の上では収益性は変わらないからだ。実際、40円×0.7＝28円は27円とほぼ同じくらいだし、実際には27円に消費税8％（4月以降、予定通り税率が上がれば10％）を加えると29.16円（同29.7円）で28円よりも収益性があがることになる。

日経の記事では、300MW分のメガソーラーを約20万円/kWで建設するとのことで、これで十分な収益性を見込めるということなのだろう。

発電量や変換効率の向上、海外での採用実績も後押しか

他の理由としては、純粋な日の丸ソーラーパネルと異なり英蘭ロイヤルダッチシェル系列のソーラーパネル製造会社であることから、米系の金融会社との相性が良いといった背景もあるのかもしれない。

また、ソーラーフロンティアは日系の太陽光パネル・メーカーとしてはほぼ唯一、米国などでも積極果敢に産業用メガソーラーのプロジェクト向けにもソーラーパネルを出荷しているため、そういった実績も評価されているのだろう。

「内弁慶」のパナや京セラ、シャープにはやはり中々マネの出来ないことか、と感じる。

もちろん、ソーラーフロンティアのパネルは価格だけでなく発電量などで評判が良いことや、変換効率も今後の向上が見込まれることなども、今後5年間に30万kW（300MW）分の再エネ投資を行ううえでプラス材料になったことが想像できる。

何度も書いたように、筆者も2号基では170WのSF170-Sを採用したが、3号基以降はすべてソーラーワールドで設備認定を取ってしまい変更も出来ない。だが、もし8号基の可能性があれば、発電量とコスパの良いソーラーフロンティアでもまた検討したいところである。

メガソーラー、建設費安く　ソーラーフロンティアなど - 日本経済新聞

太陽光パネルメーカー大手のソーラーフロンティアと太陽光発電事業者で米ゴールドマン・サックス系のジャパン・リニューアブル・エナジー（JRE、東京・港）は建設費を3割抑えた大規模太陽光発電所（メガソーラー）を新設する。5年間に発電能力で計30万...

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