太陽光発電所２号基の用地探し…
この年末年始は日並びが良く、筆者のような平均的な勤め人でも９連休となった。同様な読者の方も多かったのではないかと思うが、この連休も今日でいよいよ終わり。勤め先の方は明日から仕事始めである。
この休み中、例によって結構ダラダラと過ごしてしまった訳だが（汗）、青色申告の仕訳入力作業やら、太陽光発電所２号基の用地探しやらと、ノートＰＣに向き合ってそれなりにやらなければならないこともある程度は行った。
加えてまだ詳細の公開は差し控えているが、愛知県東部や東関東で折衝中や計画中の案件も若干ながらある。
最近頂いたコメントへの回答をさせて頂いた通りで、事実上、分譲に近いようなお話も頂いたりしているが、なかなか一筋縄で行かないところがあるのだ。
一つには、遠隔地では管理が筆者自身だけではなかなか出来ないという可能性があった。
またいわゆる「分譲」ではないのだが、低圧１基には広すぎる用地を分割・分筆してバラバラに申請するような案件では、土地の共同購入で躓いだり、系統連系手続きに時間がかかったり、あるいは結局高額な連系費用を提示されて断念したり、といった状況なのだ。
例えば、岡山で筆者がお世話になっている施工業者さんから昨年の秋頃に土地を紹介され、そこで他の方も募り４名揃ったから始めましょう、という話があった。
「幻」で終わった、1000坪の太陽光発電用地
ところが、４人集まるやいなや、元々その物件情報を扱っていた不動産業者の方から他の人に売却することにしたから、と言った感じではしごを外されるといった顛末に終わった。
太陽光発電には中途半端？ 1000坪前後の用地
とにかく、200～300坪程度の土地であれば、低圧の太陽光発電所が１基だけしか絶対に入らなず紛れようが無いのだが、1000坪～1200坪（3300㎡～約4000㎡）といった広さの土地では、ある意味で個人事業や中小企業による低圧連系の太陽光発電には中途半端な広さなのである。
諺でいう、「帯に短し 襷（たすき）に長し」というやつだ。
低圧１基には広すぎ、メガソーラーや高圧の案件には小さすぎといった土地だと、みなし高圧が禁止となっている現在、進めることが色々な意味で難しいと実感している。
なので、この休み中にネットで探していた情報は、すべて土地の面積が500～1200㎡程度の低圧１基のみでしか使えない物件だけである。
それにしても、そういう「みなし高圧」や分割がまだ大丈夫だった頃の太陽光発電所で、大規模なところでは鳥取の「湯梨浜太陽光発電団地」、小規模なところではfppvさんやSTJさんらの「ねぎソーラー」などの分譲的な案件で上手く行った所は羨ましいなと今更ながら思う。
太陽光発電はやはり早い者勝ちの世界だったな、とも感じる。
ともあれ、他ならぬ自分のため、残された時間で悪あがき（苦笑）を続けるのみである。
太陽光発電に1000坪の用地、条件次第で有効に活用可能！
この記事を投稿した2015年の初め頃から数年が経ち、日本経済や太陽光発電を取り巻く環境もそれなりに変化した。
その結果、1000坪の土地で野立て太陽光発電を行うことについての価値や意義がかなり変わったと考えられるので、改めて吟味してみたい。
日本としてカーボンニュートラル化やGXを進める必要が高まったことから、固定価格買取制度では無理であっても自家消費やフィードインプレミアム（FIP）、あるいは大口需要家や再エネを中心に買い取ってくれる新電力との電力購入契約（PPA）といった観点であれば、依然として太陽光発電の事業機会はありそうである。
また、太陽電池や太陽光パネルのメーカー側で高出力化の技術や手法が進化したこと、高出力な単結晶の価格が下がり多結晶と同程度の入手容易さになったこと等によって、パネル一枚あたり出力が数年前よりも増加した結果、同じ面積の太陽光発電所用地でも設備容量や発電電力量のさらなる上積みが可能となった。
例えば、筆者が2年程前に広島県呉市で稼働を開始させた発電所7号基では、約120坪（400㎡）足らずの狭小地ながら340Wの単結晶パネル162枚、合計55kWの太陽光パネルを並べている。
もちろん、用地の形状や周囲の環境（特に、南側に位置する建築物や木など影になるもの）にもよるが、仮に筆者の7号基と同じ密度で太陽光パネルを並べることができたとすれば、1000坪なら(1000/120)×55kW≒458kW、1200坪なら550kW、1500坪なら687kWと、メガソーラーは無理ながら、相当に大規模のミドルソーラーを実現可能となる。
間を取って、500kWの高圧連系の太陽光発電所を作れたと仮定し、稼働率12％で平均15円/kWhで売電できるとしたら、この1000坪の用地に作った太陽光発電所の月間売電収入は、500×24×30×0.12×15＝648,000、約65万円と見積もれる。
高圧での系統連系費用の多寡や工事費、昨今の円安やロシアのウクライナ侵攻による資材コストの値上がり分なども当然考慮しなければならないが、条件さえ良ければ十分に採算事業として成り立つ太陽光発電所になる可能性はありそうだ。
（加筆修正：2022年12月）
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