（「パネルの隙間の秘密とは（S社主催・太陽光発電セミナー）」の続き）
太陽光発電事業に関する一通りの説明が終わり、質疑応答の時間となった。
当初、司会の女性が「質問のある方はいらっしゃいますか？」と会場に問いかけた時の反応はちょっと鈍いかなと感じたのだが、それは束の間のことだった。
参加されていた方々から一旦質問が出始めると、その後はほぼ途切れることなく活発な質疑応答の応酬が参加者とＳ社のスタッフ（Ｋ社長を含む）との間でしばらく続いた。
このセミナーには筆者を含めて十数名程度の方々が参加していたと思うが、どの方も既に結構勉強をされていて、ある程度の予備知識を付けたうえでこの勉強会に参加していたようである。実際、営業担当のＳさんも「参加者の皆さんのレベルが高かった」といった感想を筆者に話していた。
土地柄だろうか、特に多かったのは、農地への太陽光発電の設置に関する質問や相談である。また、かなり遠方の山口県からお越しの方もおり、その方は雑種地を持っていて、そこで設置を考えているのだが云々…と質問をされていた。
また、固定価格買取制度の改正に絡んだ質問も目立った。具体的には、設備認定の取り消しや分譲型（低圧の分割による）太陽光発電が認められなくなったこと、などだ。
この辺、プロだから当然とは言えるが、Ｓ社のスタッフの方々はほぼ淀みなく参加者からの質問にテキパキと答えていた。
例えば、設備認定の取り消しに関しては「50kW未満の低圧連係は基本的に認定取り消しの対象外であり、また真剣に太陽光発電をやると言う人は排除の対象にならない」、また、低圧の分割・分譲に関しては「前提条件は低圧の発電所同士が繋がっていないこと。低圧連係の発電所が隣り合っている場合は、夫婦や親子など身内同士だとまず設備認定の段階から認められない」等々。
低圧の分割が認められないため、高圧連係も検討するケースが今年度は多くなるかもしれないが、その場合例えば100kWだと高圧連係に必要なキュービクルが300～400万円程度の追加コストになるという。これはコストが割高となり、投資効率があまり良くなくなってしまうので、「高圧連係であれば、300kW以上が良い」（Ｋ社長）との話である。
（続く）
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