ゼロ・エネルギー・ハウスは住宅用太陽光発電の牽引力となるか

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)のイメージ市場動向
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)のイメージ
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現在、住宅用太陽光発電で比較的有望そうな分野は「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」関連かもしれない:

公募について | 平成26年度 ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業(補正予算に係るもの) | SII 一般社団法人 環境共創イニシアチブ Sustainable open Innovation Initiative
一般社団法人環境共創イニシアチブは、広く...

元ネタの詳細については上記の政府外郭団体のサイトの情報をご確認頂ければと思うが、かいつまんでそのポイントや筆者の考えなどを本ブログでお伝えしたい。

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)とは

スマートハウスやエコなどに詳しい方であればご説明の必要はないかもしれないが、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)とは、太陽光発電などで創り出すエネルギーと消費するエネルギーの差が正味(ネット)でゼロとなる住宅のことである(下の絵)。

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)の絵・イメージ

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)のイメージ(出典:経済産業省)

住宅の作り方や太陽光発電システムの出力の大きさによっては、創り出すエネルギーの方が消費エネルギーよりも多くなる場合もあり、こういう場合には、プラスエネルギーハウス等とも呼んだりする。

いずれにしろ、断熱性や気密性など家としてのパッシブ性能を高めた上で、太陽光発電によってクリーンなエネルギーを自給でき、温暖化ガス排出量削減や環境問題の解決に貢献できるとされる住宅というのが、ゼロエネルギー住宅のしくみだと思えば間違いないだろう。

ゼロエネルギー住宅、補助金は130万円

このネット・ゼロ・エネルギー・ハウスには、補助金が用意されており、政府の指定する条件を満たすと定額で130万円を受け取れることになっているようだ。

タイムリーなことに、四次公募というのがちょうど昨日始まったばかりで今月一杯まで公募を受け付けている。次の五次は来月9月1日から15日まで。

どちらの公募も、間近すぎて残念ながら筆者が公募に申し込める可能性はほとんどゼロだが、可能性のある方は是非検討してみてはいかがだろうか。

余剰買取による売電もOK

この種の太陽光発電関連補助金では、固定価格買取制度との重複を認めないことが多いが、この制度では全量買取はダメだが余剰買取による売電は認められている

買取期間が10年間と産業用の全量買取に比べれば半分で短いが、130万円の補助金が受け取れるので自宅の新築や改修を考えている方には申し込まれる方がかなり多い可能性もある。

太陽光発電システムに関しては、

新設する太陽光パネルの公称最大出力の合計が10kW未満であること。又はパワーコンディショナの定格出力が合計で10kW未満であること

と言う条件があるが、これは産業用の制度と同様なので、もし筆者がZEHで応募するとしたら、ミニ過積載としてパネルを10kWより少し多めの14kW~15kWくらいとしてみたい感じである。蓄電池でピークカットされるはずの電力も捨てずに有効活用できれば、最も理想的で不満はない。

補助金の制度では色々と面倒なことが多いが、「グリーン投資減税」とか「ふるさと納税」などでも申請や書類の準備など色々と手間暇がかかるという点では同じだ。こういうことを面倒だと思い何もしないか、面倒くさがらずに地道に手続きを行うかで、その積み重ねでは大きな差になるのかもしれない。

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